【大学受験の中学受験化】早慶MARCHの一般枠が3〜4割に激減！？「12歳での利確」が最強の防衛策である決定的証拠

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これまでの記事で、共通テストの浪人生が約6,000人も急増している背景には「一般選抜枠の大幅な縮小」があること、そして過酷な先取り学習を強いる中堅〜上位進学校を避けてでも「12歳の中学受験で付属・系列校を確保（利確）すべき」とお伝えしてきました。

「本当にそこまで一般入試は狭き門になっているの？」「高校から頑張って難関私大を目指すのが王道では？」と半信半疑の方もいらっしゃるかもしれません。

しかし先日、30年以上にわたり全国の大学を取材してきた教育ジャーナリスト・山内太地氏のYouTubeチャンネル「大学全部行った」で衝撃的な動画（首都圏における大学受験の中学受験化 2027）が公開され、私たちが警鐘を鳴らしてきたことが「大学受験の中学受験化」という言葉で完全に裏付けられました。

今回は、山内氏が示した最新データをもとに、なぜ今「進学校からの一般受験」がかつてないほど危険なギャンブルになっているのか、これまでの話の続きとして深掘りしていきます。

1. 衝撃のデータ：有名私大の看板学部はもはや「一般選抜＝少数派」

多くの親世代はいまだに「難関私立大学＝高3の冬に一般選抜（ペーパーテスト）で入るもの」と思い込んでいます。しかし、動画内で山内氏が明かした首都圏・難関私大の看板学部の実態は、その常識を根底から覆すものでした。

早稲田大学政治経済学部：一般選抜率は50%割れ。一般選抜の入学者371人に対し、付属校からの内部進学が274人を占め、指定校推薦を合わせると「一般組」と「付属・指定校組」がほぼ半々となっています。
上智大学法学部：一般選抜の割合は46.7%にとどまり、総合型選抜や学校推薦型選抜などの割合が大きくなっています。
中央大学法学部：「看板」である法学部ですら一般選抜組は約半分で、残りは付属高校や指定校推薦でごっそり占められています。
法政大学法学部：入学者701人のうち、一般選抜はわずか254人（36.2%）しかおらず、なんと一般選抜より指定校推薦のほうが多い状態です。
立教大学経営学部：ブランド力の高い人気学部ですが、一般選抜で入学している人はわずか「3割」に過ぎません。

いかがでしょうか。以前のブログで「定員の6〜7割が年内に奪われ、残された3〜4割の席を巡って玉突き事故が起きている」と書きましたが、立教の経営学部や法政の法学部では、すでにそれが現実の数字となって表れているのです。

2. 「大学受験の中学受験化」という残酷な構造

動画の中で、30年以上大学を取材し、高校生を応援し続けてきた山内氏が「私の30年間の仕事が虚しく感じられる」と深い喪失感とともに語っていたキーワードが「大学受験の中学受験化」です。

現在の首都圏難関私大への進学ルートは、事実上以下の「3つの階層」に分断されています。

① 第1ルート：付属中学校への入学（最強のメインルート）
中学・高校段階で競争を終え、早期に大学進学の見通しを確保するルートです。首都圏の難関私大に行くには、もはや付属中高から行くのが「最適解」と言わざるを得ない状況になっています。

② 第2ルート：指定校推薦（都会の高偏差値高校に集中）
高校選びの段階で指定校推薦枠の有無を意識するルートですが、この枠も都会の中高一貫校や高偏差値の私立高校に集中しがちです。

③ 第3ルート：一般選抜（極限まで削られた狭き門）
付属からの内部進学と指定校推薦によって枠が奪われ、最後に残されたわずかな椅子を全国の受験生が奪い合う過酷なルートです。

つまり、「どの大学に入るか」の勝負は、高3の冬ではなく、高校入学以前（＝12歳の中学受験）にまで前倒しされているのです。

大学受験が「18歳になってから何を学びたいかを考える機会」ではなく、「家庭の経済力と早期の進路戦略によって、有名大学への入場券を早く確保する競争」に変質してしまった――。これが山内氏の指摘する「大学受験の中学受験化」の正体です。

3. だからこそ「自称・中堅〜上位進学校」で消耗してはいけない

この構造がわかれば、前回の記事で私が「普連土・富士見・品女・女学館といった女子進学校を安易に選ぶのは危険」と書いた理由が、より立体的に見えてくるはずです。

大学側がこれほどまでに付属生と年内入試（推薦）で定員を囲い込んでいるのに、わざわざ大学の付属を持たない進学校に入り、『体系数学』などの過酷な先取り学習で中高6年間をすり減らすことにどれほどの意味があるでしょうか。

中高6年間、小テストと課題に追われて自己肯定感を削られる
校内の限られた指定校推薦枠を巡って、3年間友人とピリピリした内申点争いをする
そこから漏れて高3で一般選抜に挑もうにも、待っているのは「定員の3〜4割」に縮小された異常な高倍率の椅子取りゲームと、浪人生6,000人増の現実

かつては、山内氏が語るように「高校3年間の学習によって進学先を変える余地」が十分にありました。しかし今は、高3の時点で初めて一般選抜の土俵に立っても、すでに使える進路（枠）が物理的に残されていないのです。

4. 首都圏に住む私たちが取るべき「12歳での利確」戦略

動画では「通学圏外である地方の受験生には、第1ルート（付属）も第2ルート（指定校）も最初からチャンスがない」という深刻な地域格差が嘆かれていました。

裏を返せば、首都圏で中学受験ができる環境にあるご家庭は、この「第1ルート（付属・系列校）」のプラチナチケットを手にできる圧倒的なアドバンテージを持っています。この地の利を使わない手はありません。

あらためて、これからの時代を生き抜く中学受験の鉄則は以下の2点に尽きます。

第一志望は「MARCH付属」を狙い撃つ：
一般枠が3〜5割にまで絞られたMARCHに18歳で正面突破を図るのではなく、12歳で確実に入場券を押さえる。
併願・抑えには「明学・昭和女子・日本女子」の付属・系列校を確保する：
万が一MARCH付属に届かなくても、進学校へ流れて6年後の一般選抜地獄に飛び込むのではなく、確固たる大学直結ルートと他大受験のセーフティネットを併せ持つ伝統校で「利確」する。

山内氏が「大学が教育や研究の中身で選ばれなくなっていく現実がある」と危機感を募らせるほど、現在の大学入試は構造的に歪みきっています。
しかし、親である私たちの最優先事項は、入試制度を憂うことではなく、「歪んだ受験ゲームから我が子の10代の時間と自己肯定感を守り抜くこと」です。

「大学受験の中学受験化」が完全に定着した今、偏差値という見かけの数字や「進学校への憧れ」を捨て、12歳の段階で最も手堅いレールを敷いてあげることこそが、親にできる最大の戦略ではないでしょうか。