クリックよろしくお願いします。
2026年度の大学入試に向けて、文部科学省が大きな方針転換を打ち出しました。
これまで「2月以降」とされてきた学力試験の実施時期について、「小論文や面接などと組み合わせれば、年内実施も可」とする内容を、6月3日に正式に認めたのです。
この動きは、東洋大学が2025年度入試で導入した「基礎学力テスト型推薦入試」に端を発しています（共立女子大学も同年導入）。
首都圏の私立大学としては初めての試みで、募集人員578人に対して約2万人の志願者を集めました。この「成功」が、全国の大学に大きなインパクトを与え、昭和女子大学や関東学院大学といった他校も2026年からの導入を表明しています。
大学入試の流れが確実に変わり始めています。
総合型選抜＋一般入試の「二重対策」からの解放
これまでの年内入試といえば、主に総合型選抜（旧AO）や学校推薦型選抜が中心で、もっぱら面接や小論文、志望理由書といった対策が求められました。
ところが、年明けの一般入試ではがらっと内容が変わり、本格的な学力試験に備える必要があるという「ダブル対策」が受験生の大きな負担となっていたのです。
しかし、今回導入が進む基礎学力方式の年内入試であれば、英語・国語といった主要科目の学力試験に絞って受験できるケースが増えてきます。
つまり、一般入試と同じ方向性の対策がそのまま使えるのです。
特に、東洋大学・共立女子大学・昭和女子大学のように「英語＋国語」「英語＋数学」の2科目を選択できるスタイルは、学校の授業や共通テスト対策と並行して取り組みやすく、受験勉強の一貫性が保てる点で非常に合理的といえます。
「いったん押さえて」からの再チャレンジが可能に
受験生にとって、年内に基礎学力テストで一定レベルの大学に合格しておくことには大きなメリットがあります。
それは、心理的な安心感と戦略的な余裕です。
たとえば、日東駒専レベルの大学に年内で合格を得ておけば、「ここは確保した」という状態で、共通テストや難関大入試に全力で挑むことができます。
仮にうまくいかなくても、既に進学先が決まっているのですから、「滑り止め」の必要性が減り、受験日程を最適化することも可能になります。
面接・志望理由書は配点しだい
新たに導入される基礎学力型の年内入試は、単に試験を受けるというだけではなく、調査書や英検などの外部検定、面接や志望理由書といった多面的な評価と組み合わされます。
ですが、これは配点がどうなるのかで話が変わってきます。
娘が受験した共立女子大学は志望理由書があったのですが、その配点は極めて小さく、ほぼ学力のみで決まりました。
一方、英検のスコアを提出すれば英語試験が免除になる大学も増えており、英検の重要性は依然として変わりません。
学力型年内入試は、むしろ公平
「年内に学力試験をしてはいけない」というこれまでの“建前”には、実は大きな矛盾がありました。
関西では近畿大学や京都産業大学などがすでに実施していたのに、東洋大学が行ったとたん「ルール違反」とされたことには、ダブルスタンダードだとの批判も出ました。
今回の文科省の方針転換は、そのような矛盾を是正し、全国の大学が公平なルールの下で受験制度を設計できるようにした点で意義深いものです。
まとめ：受験生にやさしい制度改革の第一歩
今回の変更は、「受験生ファースト」の視点から歓迎すべきものです。
総合型選抜の対策と、一般選抜の過酷な学力試験の両方に挑まなければならないという二重苦を、基礎学力方式の年内入試がやわらげてくれるからです。
2026年度以降、大学受験の選択肢はさらに多様化します。
「早く進学先を決めて安心したい」「でも学力はきちんと評価してほしい」——そんな受験生にとって、学力型の年内入試は強い味方になるはずです。
大学入試制度は毎年のように変化しています。正確な情報を早めにキャッチして、自分に合った戦略を立てることが、これからの受験のカギになるでしょう。
中高一貫校の“中だるみ”を本気で立て直したいなら
中高一貫校は確かに進学実績もよく、魅力的な教育環境ですが、その反面「中だるみ」による成績不振やモチベーション低下に悩むご家庭も少なくありません。
実際、優秀だったお子さんが中学・高校の中盤でつまずいてしまうケースも多く見られます。
そんなときこそ頼りになるのが、中高一貫校専門の個別指導塾【WAYS】です。
一般的な学習塾とは異なり、中高一貫校独自のカリキュラムや学習進度に完全対応。
「ついていけない…」を「わかる！」「できる！」に変えるサポート体制が整っています。
＼ 中高一貫校の“中だるみ”対策に強い！ ／
